30代の金融資産の中央値は、単身100万円・二人以上311万円
単身・二人以上の平均と中央値を同じ条件で見る
J-FLECの2025年調査では、30歳代の金融資産保有額は次のようになっています。
| 世帯の区分 | 平均 | 中央値 |
|---|---|---|
| 単身世帯 | 501万円 | 100万円 |
| 二人以上世帯 | 1,096万円 | 311万円 |
対象は世帯主が30歳代の世帯で、金融資産を保有していない世帯を含む表の値です。調査は2025年6月20日〜7月2日のインターネットモニター調査。全体の対象は単身2,500世帯、二人以上5,000世帯です。
出典:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」単身世帯の各種分類別データ、二人以上世帯の各種分類別データの表4「金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)」世帯主の年令別・30歳代。調査条件
比べるときは、結婚しているかだけでなく、何人で世帯を構成しているかを確認してください。単身世帯には未婚者だけが含まれるわけではなく、二人以上世帯も夫婦や子育て世帯だけの集計ではありません。
また、二人以上世帯の311万円は世帯全体の値です。夫婦それぞれが311万円を持っている、という読み方にはなりません。
違う中央値を見たら、調査年と比べる集団を確かめる
別の記事で違う数字を見たら、出典の調査年、世帯の区分、集計対象を確認しましょう。資料の訂正によって値が変わる場合もあるため、記事の更新日だけで判断しないことが大切です。
同じ2025年でも、集計する世帯で中央値が変わる
同じ調査年、同じ30歳代でも、金融資産を保有している世帯だけを集めると、中央値は次のように変わります。
| 世帯の区分 | 非保有世帯を含む中央値 | 保有世帯だけの中央値 |
|---|---|---|
| 単身世帯 | 100万円 | 255万円 |
| 二人以上世帯 | 311万円 | 500万円 |
どちらも2025年調査の世帯主30歳代の金融資産保有額です。分類の対象数は、非保有を含む表が単身325・二人以上648世帯、保有世帯だけの表が単身220・二人以上534世帯です。
出典:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」単身世帯、二人以上世帯の表3・表4、世帯主の年令別・30歳代。
30代世帯全体の中での様子を知りたいなら、非保有世帯を含む値が手がかりになります。金融資産を持っている世帯の中で比べたいなら、保有世帯だけの値が答える範囲です。
自分に金融資産があるから、255万円や500万円だけが正しい、ということではありません。何を知るために比べるかを先に決め、同じ集団の数字で読むのがポイントです。
平均は全体の水準、中央値は並べた中央を表す
平均は、回答された金額を合計し、金額を答えた世帯数で割った値です。一部に大きな金額を持つ世帯があると、その影響を受けます。中央値は、金額を順番に並べたときの中央の値です。
「同じ30代でも、持っている額にはばらつきがある」と読むには、両方を合わせて見ると分かりやすくなります。一方で、中央にいる世帯の額を知っても、自分の家賃や今後の支払いに足りるかまでは分かりません。
この記事の平均・中央値は公式の公表値をそのまま掲載しています。平均は金額の無回答世帯を除いて計算されます。集計上の注意:単身世帯、二人以上世帯
ここでの「貯金」は、銀行口座の残高そのものではない
日常用の預金を除き、株式や投資信託なども含む
この調査の「金融資産」は、運用や将来の備えとして持つ預貯金に加え、株式、投資信託、積立型の保険商品などを含みます。預貯金については、日常の出し入れや引き落としに備えている部分を除きます。手元の現金や、土地・住宅などの実物資産も対象外です。
つまり、給料が入った直後の生活費口座の残高と、調査の中央値は、そのまま同じ範囲で比べられる数字ではありません。反対に、銀行預金だけを数えて、持っている投資信託を加えなければ、調査上の金融資産より小さく数えることもあります。
出典:J-FLEC 2025年調査の単身世帯の調査票・単純集計データ、二人以上世帯の調査票・単純集計データ。問1前の除外指示、問2(a)、問3前の金融資産の定義。
金融資産100万円でも、預金残高が同じとは限らない
次は、数字の範囲をそろえるために編集部が作った仮定例です。実際の調査世帯や、おすすめの配分を示すものではありません。
| 仮定した資産の内訳 | A | B |
|---|---|---|
| 日常の支払用預金 | 100万円 | 50万円 |
| 将来に備える預金 | 100万円 | 0万円 |
| 投資信託 | 0万円 | 100万円 |
| 調査の範囲で数える金融資産 | 100万円 | 100万円 |
| 銀行預金の総額 | 200万円 | 50万円 |
金融資産は、Aなら「将来用預金100万円+投資信託0万円」、Bなら「将来用預金0万円+投資信託100万円」で、どちらも100万円です。日常用預金はこの計算に加えません。銀行預金の総額は、日常用と将来用を合わせた200万円と50万円です。
同じ金融資産100万円でも、銀行口座にあるお金は大きく違います。「中央値と同じ100万円」と分かったところから、自分の支払いに使うお金がどこにあるかを、もう一度確かめる必要があります。
計算:編集部。資産の数え方はJ-FLECの調査票の定義に合わせた仮定です。金額は公表値ではありません。
「金融資産非保有」は、口座残高ゼロという意味ではない
2025年調査で、30歳代の金融資産非保有世帯の割合は、単身32.3%、二人以上17.6%です。この区分は、調査で定めた金融資産を持っているかどうかで分けています。
たとえば、預金が日常の支払い用だけで、ほかの金融商品を持っていない世帯も、金融資産非保有に分類されます。そのため、この割合を「貯金がまったくない人の割合」と読むと、実際の区分からずれてしまいます。
金額帯の分布は見られるが、自分の正確な順位は分からない
中央値一つだけでなく、どの金額帯に世帯が分かれているかも見てみましょう。次は、金融資産非保有世帯を含む、世帯主30歳代の分布です。
| 金融資産の金額帯・区分 | 単身世帯 | 二人以上世帯 |
|---|---|---|
| 金融資産非保有 | 32.3% | 17.6% |
| 100万円未満 | 14.2% | 12.7% |
| 100万〜200万円未満 | 14.2% | 9.1% |
| 200万〜300万円未満 | 4.9% | 6.0% |
| 300万〜400万円未満 | 4.3% | 6.0% |
| 400万〜500万円未満 | 2.8% | 4.5% |
| 500万〜700万円未満 | 5.5% | 8.3% |
| 700万〜1,000万円未満 | 3.1% | 7.4% |
| 1,000万〜1,500万円未満 | 5.5% | 9.4% |
| 1,500万〜2,000万円未満 | 4.3% | 3.9% |
| 2,000万〜3,000万円未満 | 2.5% | 4.6% |
| 3,000万円以上 | 3.4% | 7.9% |
| 無回答 | 3.1% | 2.6% |
2025年調査、分類の対象は単身325世帯・二人以上648世帯。割合は公表値のまま掲載し、無回答も表に残しています。丸めのため、単身世帯の各割合を合計すると100.1%になります。二人以上世帯の合計は100.0%です。
出典:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」単身世帯、二人以上世帯の表4・30歳代。回答比率の丸めについて
この表では、たとえば150万円と180万円は、どちらも「100万〜200万円未満」です。その金額帯の中で何世帯が150万円より少ないかまでは分からないため、自分の正確な順位や「上位何%」を計算することはできません。
また、ここに掲載したのは30歳代という幅のある区分です。「35歳ちょうど」「30代後半」「子どもがいる女性」といった、さらに細かい条件の中央値を、この表から読み取ることもできません。
分布を見て分かるのは、同じ30代にもさまざまな資産額の世帯がいること。その中での位置と、自分の支払いに足りるかは、別に確認していきましょう。
中央値を目標にする前に、自分が使うお金を確かめる
近いうちの予定支出と、収入が止まる場合の備えを分ける
貯める目標は、これから何に、いつお金を使うかから考えましょう。中央値より少なくても、支出予定や毎月の収支は人によって違います。中央値を超えていても、大きな支払いが間近なら、それだけで余裕があるとはいえません。
最初に確かめたいのは、次の二つです。
- 使う予定があるお金:引っ越しや住まい、結婚、出産、教育など、自分に予定があるものの時期と見積額。
- 急な収入減に備えるお金:仕事を休むなどして収入が減ったとき、生活の支払いを続けるために残しておく現金。
予定支出のために確保したお金と、緊急時の備えとして数えたお金が重なっていないかも確認します。結婚や出産などの予定がないなら、その費用まで一律に足す必要はありません。まずは自分の予定を一つ書き出すだけでも、確認する金額がはっきりします。
このように予定と用途を分けるのは、当サイトが勧める確認の順序です。調査の中央値から必要額を計算したものではありません。投資信託や保険なども含む金融資産の合計とは別に、実際の支払いに充てられるお金を見ていきます。
これから貯めるなら、毎月の余裕と目的を先に決める
収支を確認し、目的に合わせて先取りする
貯金を増やす一歩は、自分の毎月の収入と支出を確認し、続けられる金額を決めることです。他人の中央値に追いつくために、無理な積立額を先に置く必要はありません。
まず口座やカードの明細で、毎月の生活費と、年間で発生する支払いを確かめましょう。見直せる固定費があれば一つ選び、使う時期が決まっているお金から、生活費とは分けておく方法が考えられます。給料日に別口座へ移すなどの先取りも、無理なく残せる金額を確認してから設定すると、今後の支払いと合わせて考えやすくなります。
投資へ回す金額を決めるのは、その後です。今ある資産の割合と、毎月の収入から新しく積み立てる割合も、分けて考えると整理しやすくなります。
今日できることは、口座や運用残高の明細を開き、「日常の支払い用」「使う予定が決まっているお金」「それ以外」に何が含まれているかを確かめること。
100万円や311万円という数字は、同年代の様子を知る手がかりです。自分の予定と支払いに合わせてお金を分けるところまで進めれば、数字を見比べるだけの不安から、次に確かめることへ移れます。
