40代の金融資産中央値は、単身100万円・二人以上500万円
非保有を含む2025年調査の同じ条件で比べる
2025年調査の40歳代について、平均値と中央値を同じ条件で並べると次のとおりです。
| 世帯区分 | 対象世帯数 | 平均値 | 中央値 |
|---|---|---|---|
| 単身世帯 | 324世帯 | 859万円 | 100万円 |
| 二人以上世帯 | 1,052世帯 | 1,486万円 | 500万円 |
出典:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」単身世帯・二人以上世帯の表4「金融資産保有額(金融資産を保有していない世帯を含む)」、世帯主の年令別・40歳代。
二人以上世帯は、世帯主が40歳代の世帯の合計額です。夫婦だけ、子どもがいる家庭だけの数字ではありません。単身世帯も未婚者だけに限りません。家族の人数や支出が違うため、二人以上世帯の500万円をそのまま一人暮らしの目標にする必要はありません。
ここでの金融資産は、預貯金のうち運用や将来に備えて蓄えている部分に、株式、投資信託、積立型保険などを加えたものです。日常的な出し入れ・引落しに備えた預金、手元現金、土地・住宅などは含みません。銀行アプリに表示される残高だけと比べると、集計範囲がずれることがあります。
定義は単身世帯調査票・二人以上世帯調査票の冒頭と問2(a)に示されています。
平均値や保有世帯だけの中央値と混ぜない
平均値は金額の合計を件数で割った値、中央値は金額順に並べたとき中央に位置する値です。大きな資産を持つ世帯もいるため、今回の平均値は中央値を上回っています。どちらも、各家庭に必要な金額を示すものではありません。
また、金融資産を保有している世帯だけに絞ると、40歳代の中央値は単身400万円、二人以上828万円になります。こちらは単身220世帯・二人以上854世帯が対象で、冒頭の100万円・500万円とは比べる集団が異なります。
出典:同調査の単身世帯・二人以上世帯の表3「金融資産保有額(金融資産保有世帯)」、40歳代。
別の記事で違う中央値を見たら、調査年、世帯区分、金融資産を保有しない世帯を含むかの3点を確認しましょう。
金融資産非保有の割合と、金額帯の分布を見る
非保有は銀行口座の残高ゼロとは限らない
同じ2025年調査で、40歳代の金融資産非保有の割合は、単身32.1%・二人以上18.8%です。ただし、調査でいう「非保有」と、預金口座の残高がゼロであることは同じではありません。
日常の引落しや生活費のための預金があっても、運用や将来に備えている部分がなく、ほかの金融資産も保有していなければ非保有に当たる場合があります。数字を比べるときは、自分も日常用のお金を分けて考えましょう。
根拠:同調査の単身世帯・二人以上世帯の表4、および調査票の預貯金の区分・問2(a)。
金額帯は読めても、自分の正確な順位は分からない
中央値だけでなく、残高の分布も見てみましょう。次の表は、元の公表階級を一部まとめた当サイトの集計です。
| 金融資産保有額 | 単身世帯 | 二人以上世帯 |
|---|---|---|
| 金融資産非保有 | 32.1% | 18.8% |
| 100万円未満 | 15.1% | 10.0% |
| 100万〜500万円未満 | 19.5% | 18.3% |
| 500万〜1,000万円未満 | 10.8% | 13.4% |
| 1,000万円以上 | 20.1% | 37.5% |
| 無回答 | 2.5% | 2.1% |
出典:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」単身世帯・二人以上世帯の表4・40歳代をもとに当サイト集計。対象は単身324世帯・二人以上1,052世帯。公表比率を合算しており、丸めのため各列の合計は100.1%になります。比率の算出・丸めの説明
この表で分かるのは金額帯ごとの割合です。たとえば300万円と450万円は同じ区分に入るため、300万円の人が正確に上位何%なのかまでは分かりません。「45歳ちょうど」「子どもが2人いる家庭」など、さらに条件を絞った中央値も、この表からは読み取れません。
同じ40代にも幅があると分かったら、次はその残高で何をまかなうのかを確認していきます。
住宅ローンがあるなら、金融資産とは別に残高と返済を確認する
家の価値やローン残高は、中央値の表に入っていない
100万円・500万円という中央値は、住宅ローンなどの借金を差し引いた後の金額ではありません。調査では金融商品の残高と借入金を別々に尋ね、土地・住宅も金融資産から除外しています。
そのため、金融資産が同額でも、住宅ローン返済中の家庭と、借入れのない家庭では、これからの支払いが違います。持ち家と賃貸でも、住居費のかかり方は異なります。金融資産の表だけで家計全体の豊かさを決めることはできません。
住宅ローンがある人は、明細や返済予定表で次を並べてみましょう。
- 現在のローン残高
- 毎月とボーナス時の返済額
- 完済予定の時期
根拠:J-FLEC二人以上世帯調査票の冒頭、問2(a)・問15・問16。単身世帯調査票も資産と借入金を分けています。
二つの中央値を引いて純資産の中央値を作らない
金融資産の中央値から、別表の住宅ローンの中央値を引いても、純資産の中央値にはなりません。資産額とローン残高では集計対象が異なる場合があり、同じ集団でも、二つの中央値の差が各世帯の差額の中央値になるとは限らないためです。
自分の家計を整理するときは、自分の資産と負債の明細を使います。家計全体の純資産を考えるなら、金融資産に含まれない住宅などの評価も必要です。一方、次の教育費や生活費を支払えるかを確認する場面では、住宅の評価額と、すぐ支払いに使える預金を分けて見ることが大切です。
同じ500万円でも、教育費などに使える余裕は変わる
近いうちの予定支出と緊急用のお金を分ける
手元の500万円を、教育費にも緊急時の備えにも老後資金にも重ねて数えていないか確認しましょう。すでに使う予定がある部分を取り分けると、これからの目的に充てられる額が見えてきます。
次は、どちらも将来用の円預金を500万円持つ家計の仮定例です。日常の支払い用の口座は別にあり、500万円には含めない前提で比較します。
| 確認する項目 | 家計A | 家計B |
|---|---|---|
| 将来用の円預金 | 500万円 | 500万円 |
| 近いうちの予定支出に取り分ける額 | 300万円(教育費など) | 50万円(住まいの修繕など) |
| 緊急時の備えに取り分ける額 | 150万円 | 150万円 |
| 上の二つに割り当てていない額 | 50万円 | 300万円 |
| 住宅ローン残高(別に確認) | 2,000万円 | 0円 |
当サイトの仮定例。割り当てていない額は、Aが500−300−150=50万円、Bが500−50−150=300万円です。150万円は説明用に置いた金額で、全家庭に勧める備えの額ではありません。
統計上の中央値に届いたかは同じでも、これから使えるお金の見え方は変わります。教育費の予定がない人は、教育資金を一律に足す必要はありません。住まいの更新や車の買い替えなど、自分に予定がある支払いと、その時期・必要額に置き換えてください。
ローン返済と老後の備えは、これからの収支に並べる
上の取り分け計算では、ローン残高2,000万円を500万円から全額差し引いていません。これは預金の使途を分ける例であり、純資産を計算した表ではないためです。今後の貯金計画では、毎月のローン返済を生活費などと一緒に収支へ入れます。
教育費を取り分けた後に残るお金も、すべて自由に使えるとは限りません。老後や住まいの維持など、まだ割り当てていない支払いも確認します。投資信託や保険などを持つ場合も、統計の金融資産額と、支払日に実際に用意できる金額を照合しましょう。
近い支払いのためのお金と、長く使わないお金の配分を考えたい場合は、貯金と投資の割合の記事で、今ある資産と毎月の積立を分ける手順も整理しています。
自分の不足額と期限から、毎月の積立額を決める
必要額から用意済みの金額を引き、残り月数で割る
毎月の貯金額は、目的と期限を決めると考えやすくなります。まず一つの支出について、必要額から、そのために用意済みの金額を引いてみましょう。
たとえば、180万円が必要な支出に対し、ほかの用途と重ならない60万円を用意済みなら、不足は120万円です。利息や運用益を含めず、毎月同額を積み立てると仮定すると、次のように計算できます。
- 3年後(36か月)に必要:120万円÷36か月=月約3万3,333円。月3万4,000円に切り上げれば、36か月で122万4,000円を用意できます。
- 5年後(60か月)に必要:120万円÷60か月=月2万円。
これは必要額が180万円のまま変わらない仮定例です。期限や見積額が変わったら計算し直します。子どもの進学時期など、自分で動かせない期限がある支出は、その時期で考えましょう。
積立額が厳しければ、支出・期限・毎月の余裕を見直す
計算した月額は、住宅ローン返済や生活費、年払いの費用を含めた自分の収支と照合します。月3万4,000円が必要でも、無理なく残せる額が2万円なら、差額をどう用意するかの検討が必要です。
見直せる支出はあるか、予定の金額や時期を調整できるか、すでに別に確保した資金はあるかを確認しましょう。運用で高い利益が出ることを前提にして、不足を埋めたことにしないようにします。先取り貯金も、毎月の支払いを続けられる額に整えてから設定します。
今日できることは、最も近い予定支出を一つ選び、「必要額・使う時期・用意済みの額」を書き出すことです。
40代の中央値は、同年代の状況を知る手がかりになります。自分の家計では、明細にある資産と返済、これからの支払いを並べ、次にいくら用意するかへつなげていきましょう。
