50代の貯金中央値は単身120万円・二人以上700万円

2025年調査の50代の中央値は、単身120万円・二人以上700万円でした。単身は本人の年齢、二人以上は世帯主の年齢で分類されています。

平均額は単身999万円・二人以上1,908万円

平均額と中央値を並べると、次のようになります。

世帯区分 対象世帯数 中央値 平均額
単身世帯 366世帯 120万円 999万円
二人以上世帯 1,024世帯 700万円 1,908万円

出所:J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」単身世帯・各種分類別データ、二人以上世帯・各種分類別データ(訂正版)の表4・50歳代。金融資産非保有世帯を含みます。

平均額は、回答された金額を合計して回答世帯数で割った値です。高額の資産を持つ世帯の影響を受けるため、金額を小さい順に並べた中央の値である中央値とは差が出ます。

ただし、中央値を超えることが老後の準備のゴールになるわけではありません。住居費や今後の収入、資金を使う時期は世帯によって違うため、自分の必要額は別に計算します。

調査は2025年6月20日〜7月2日に行われた、20〜79歳を対象とするインターネット調査です。上の対象世帯数は、そのうち50代に当たる回答世帯です。調査概要

預金だけの額と比べず、金融資産の範囲をそろえる

調査の金融資産には、運用や将来の備えのために持つ預貯金、株式、投資信託、債券、積立型保険などが含まれます。一方、毎月の引落しや日常的な出し入れに備える預金部分、手元の現金、住宅などの実物資産、事業用資産は除かれます。

たとえば、将来用の預金300万円と投資信託200万円を持つ場合、比べる対象は預金300万円だけではなく、両方を含めた金融資産です。日常の支払い用預金は分けて考えます。

また、生命保険などは調査票で払込保険料の総額を回答する指定があり、すぐに引き出せる金額とは数え方が異なります。統計との比較と、生活費に使えるお金の確認は分けましょう。単身世帯の調査票・問2(a)、二人以上世帯の調査票・問2(a)

世帯区分にも注意が必要です。単身世帯は未婚者だけの集計ではなく、二人以上世帯も夫婦だけの集計ではありません。

50代の貯金額の分布|非保有と1,000万円以上の割合

中央値とあわせて分布を見ると、50代の中にも幅があることが分かります。次の表も、金融資産を持たない世帯を含む条件です。

金融資産非保有は35.2%・18.2%、口座残高ゼロとは限らない

金融資産非保有の割合は、単身世帯で35.2%、二人以上世帯で18.2%です。一方、1,000万円以上を持つ割合は、それぞれ25.2%・42.3%です。

金融資産保有額 単身世帯 二人以上世帯
金融資産非保有 35.2% 18.2%
100万円未満 10.1% 6.5%
100万円以上500万円未満 18.0% 16.2%
500万円以上1,000万円未満 9.5% 14.4%
1,000万円以上 25.2% 42.3%
無回答 1.9% 2.2%

出所:上記J-FLEC2025年調査の表4・50歳代を当サイトで区分合算。対象は単身366世帯、二人以上1,024世帯。1,000万円以上は「1,000〜1,500万円未満」「1,500〜2,000万円未満」「2,000〜3,000万円未満」「3,000万円以上」の公表比率の合計です。丸めにより列の合計は99.9%・99.8%となります。単身世帯の利用上の注意、二人以上世帯の利用上の注意

ここでの「金融資産非保有」は、調査でいう運用・将来用の金融資産を持たない区分です。日常の支払い用の預金は対象外なので、口座にお金がまったくない世帯の割合としては読めません。

保有世帯だけなら中央値は600万円・1,050万円

金融資産を持つ世帯だけに絞ると、50代の中央値は単身600万円、二人以上1,050万円になります。対象はそれぞれ237世帯・838世帯です。出所:上記各種分類別データの表3・50歳代。

最初に示した120万円・700万円との差は、金融資産を持たない世帯を含めるかどうかによるものです。資料を見比べるときは、調査年、世帯区分、保有世帯だけかどうかを確認してください。

全年代や収入別の1,000万円以上の割合を知りたい場合は、貯金1,000万円以上の割合と数え方で詳しく整理しています。

退職後に使えるお金は、今の貯金・退職金・年金を分けて確認

老後に向けた計算では、「今ある残高」「これから受け取る一時金」「将来の毎月の収入」を分けて書き出すと、使える時期を整理できます。

今の金融資産の合計を、そのまま退職後の生活費として数えると、引き出せる時期や金額の違いが見えにくくなります。預金、投資、保険などについて、残高と使える時期を確認しましょう。

退職金は受取時期と見込額を別欄にする

まだ受け取っていない退職金は、現在の預金と分け、勤務先の資料などで見込額と受取時期を確認します。退職金がない場合や金額が分からない場合は、その条件のまま家計表を作ります。

整理する項目は、次の3つです。

  • 今ある資金:残高と、生活費などに使える時期
  • 将来の一時金:退職金などの見込額、受取時期、確認できていない条件
  • 将来の定期収入:給与や年金などの月額と、始まる時期・変わる時期

将来受け取るお金の一覧に、いま資産に数えたiDeCoなども書く場合は、同じ金額を2回足さないようにします。調査票でもiDeCoを含む金融商品の残高を回答する指定があります。調査票・問2(a)

50歳以上のねんきん定期便は、見込額の計算前提も確かめる

50代の「ねんきん定期便」にある年金見込額は、これまでの加入実績に加え、記載された最終月の加入条件で60歳到達の前月まで加入し、保険料を納めると仮定して計算されています。日本年金機構の説明

この「60歳まで」は計算上の加入期間です。年金を受け取り始める年齢とは分けて確認します。老齢基礎年金は受給資格期間が10年以上ある場合、原則65歳から受け取れますが、特別支給の老齢厚生年金など、受給開始時期が異なる場合もあります。老齢年金の請求手続きの流れ

今後の働き方が変わる場合は、現在と同じ条件を続ける見込額だけで判断せず、ねんきんネットの詳細な条件での試算で、働き方や受取年齢を設定して確かめられます。

年金は、税・社会保険料などの控除前の支払額と、控除後の振込額も異なります。家計表では、見込額を全額生活費に使えるとせず、税・社会保険料の支払いも織り込んでください。年金振込通知書の見方

貯金700万円でも、年金受給前の収支で残る額は変わる

ここでは、55歳時点で将来用の円預金が700万円ある、2つの架空の家計を比べます。違いは、60〜65歳の手取り収入です。

日常用預金は別に確保済みとし、退職金・投資・保険・その他の資産はない設定です。収支は手取りで一定とし、利息・運用損益・物価変動は含めません。臨時支出や予備費は別に準備する前提です。

55歳から60歳まで月5万円を積み立てる例

両家計とも、55歳から60歳までの5年間、月5万円を預金に追加するとします。増える額は5万円×60か月=300万円なので、60歳時点の残高は1,000万円です。

比較する項目 家計A 家計B
55歳時点の将来用預金 700万円 700万円
55〜60歳の積立合計 300万円 300万円
60歳時点の預金 1,000万円 1,000万円
60〜65歳の月の手取り収入 10万円 20万円
60〜65歳の月の支出 20万円 20万円
60〜65歳の赤字累計 600万円 0万円
65歳時点の預金 400万円 1,000万円

当サイトの仮定計算。60歳で働き方が変わり、65歳から年金を受け取り始める設定です。年齢・収入・支出は例の条件であり、自分の予定に置き換えて計算してください。

60〜65歳の月10万円の赤字は、5年で600万円

家計Aは、月20万円の支出に対し手取り収入が10万円なので、毎月10万円を預金から補います。5年間の取り崩しは10万円×60か月=600万円となり、65歳時点では400万円が残ります。

家計Bは手取り収入と支出がどちらも月20万円なので、この期間の取り崩しはなく、1,000万円が残ります。

55歳時点の貯金も、その後の積立も同じですが、年金開始時の残高には600万円の差がつきました。老後のお金を計算するときは、年金を受け取る前の期間の収入・支出も書き込むことが大切です。

働き続ける期間や得られる収入は人によって異なります。再就職などの見込みがまだ分からないときは、見込める収入を控えめに置いた場合も計算しておくと、準備する金額を考えやすくなります。

65歳以降の毎月の不足と、臨時支出は別に足す

次に、65歳以降の手取り収入が月15万円、生活費が月20万円と仮定すると、毎月の不足は5万円です。受給前の赤字に加え、「5万円×12か月×想定する年数」で受給後の不足額も確認します。

さらに、家の修繕、車の買い替え、教育費、ローン返済、予備費などを、自分の支出予定に応じて加えます。毎月の生活費にすでに含めた支出を、臨時支出にも重ねて足さないようにしましょう。

ここまで計算して初めて、用意できる資金との差を確かめられます。将来の収入や支出、物価は変わるため、予定が変わったときにも見直してください。

50代から貯金を増やすには、必要額と残り期間から月額を決める

積立額は、同世代の平均に合わせるよりも、自分に必要な追加資金と準備期間から決めると、家計との調整点が分かります。

固定費と予定支出を整理し、積み立てられる月額を決める

追加で必要な金額を、準備できる残り月数で割ります。たとえば、確認した不足額が300万円で、5年で準備するなら、利息を考えない必要積立額は300万円÷60か月=月5万円です。

その月額を、実際の手取り収入から無理なく出せるか確認しましょう。月々の固定費だけでなく、年払いの費用や近いうちに予定している支出も含めて考えます。

必要月額を出すのが難しい場合は、減らせる支出があるか、準備時期を調整できるか、働き方について確認できることがあるかを順に整理します。収入を増やせると決めつけず、いま確認できる条件で計画を作ることが出発点です。

近く使うお金と、投資に回せるお金を分ける

年金開始前の生活費や、使う時期が決まっている支出は、必要なときに支払える形で確保することを優先します。そのうえで長く使わない資金があれば、投資を検討する順番です。

投資には元本割れのリスクがあります。高い利回りが続く前提で不足額を埋めたり、近く使う資金まで投資に回したりすると、値下がりした時期に取り崩す可能性があります。配分の考え方は、貯金と投資の割合を決める記事でも説明しています。

まずは、働き方が変わる予定の年と、年金を受け取り始める予定の年を別々に書いてみてください。その間の月の手取り収入と支出を一つ計算すると、今の貯金をどの時期にどれだけ使うかが見えてきます。